「自國の門戸閉じ、世界の道塞ぐ」　米政治屋たちの本性

「科學に國境はない。科學は全人類の財産であり、世界を明るく照らすたいまつだ」。これはフランスの科學者、パスツールの名言だ。だが米國の一部政治屋はこれに逆行している。まるで科學の國境は彼らが勝手に畫定でき、イノベーションの成果は彼らのみが享受できるかのようだ。（人民日報「鐘聲」國際論評）

「私は米國がより進んだ技術を閉め出すのではなく、競爭を通じて勝利を得ることを望む」。米側は固い誓いの言葉を発したかと思うと、すぐに科學技術覇権主義の旗を掲げ、いわゆる「國家安全保障」を理由に5G通信網構築を始めとする米國の通信設備への中國ハイテク企業の參加を禁止したうえ、輸出規制の「エンティティー?リスト（EL）」に入れさえした。

「中國人留學生の米國留學を歓迎する」。米國は人的?文化的交流の促進という約束の舌の根も乾かぬうちに、何の根拠もなしに中國との正常な人的?文化的交流を制限し、これに障害を設け、さらには理由を捏造し、罪名をでっち上げて、中國系研究者を直接解雇し、その研究室を荒々しく閉鎖した。

「米國は人工知能（AI）分野で世界の他の國々と協力を実施する」。米側は科學技術協力を提案しながら、國際分業協力にむやみに干渉している。米メディアの報道によると、2018年末に米國が発表した14種類の輸出規制技術リストの大部分はAI関連だ。

口を開けば「オープンなイノベーション」「自由競爭」を標榜する米國は、正常な學術交流と科學技術協力に対して陰に日向に魔手をのばしている。手段を選ばずに「科學技術冷戦」を発動し、「デジタルの鉄のカーテン」を下ろす。自己矛盾、偽りの言動、裏表があるという米國の一部政治屋たちの本性が余すところなく暴露された。

周知のように、第2次大戦後に米國が構築を推進した國際秩序の核心理念は制度とルールに基づき、商品、人員、資本、技術といった要素の自由な移動を促進することだ。だが、米國の一部政治屋は露骨な覇権行為によって、このルールシステムを覆している。科學技術分野では「弱肉強食」「勝者総取り」を信奉し、科學技術における自國の覇権的地位へのいかなる挑戦も許さず、産業チェーンのトップを占め続け、技術獨占によって暴利をむさぼり、産業チェーンの底辺に留まり続けるよう後発國を抑圧しようと企てている。