少し前の夜、筆者が東京の住宅付近を散歩している時(shí)、明治通りにあって大いに賑わっていた居酒屋「花林唐」がなくなったことに気づいた。向かいのいつも行列ができていた人気ラーメン店「一風(fēng)堂」も客の姿はまばらで、お隣のずっと繁盛していた居酒屋は入り口も窓もぴったりと閉まり、店內(nèi)は真っ暗だった。新華社が伝えた。
筆者は家に帰る道すがら、このたびの新型コロナウイルス感染癥によって本當(dāng)にたくさんの日本の外食サービス企業(yè)が生死の境に直面しているのだということを思わずにはいられなかった。
第2四半期の経済データをみると、日本の國(guó)內(nèi)総生産(GDP)の実質(zhì)値が前年同期比27.8%減という記録を更新した。このうち外食、旅行などのサービス業(yè)の消費(fèi)額が前期比12.7%減少し、初めて2けたの減少となり、年率換算すると増加率はマイナス42%になる。
緊急事態(tài)宣言が発令されていた4月と5月に、レストランが営業(yè)を停止するか、営業(yè)時(shí)間を短縮するか迫られていたことは言うまでもない。しかし日本フードサービス協(xié)會(huì)が発表したデータによると、宣言解除後の6月も同協(xié)會(huì)會(huì)員企業(yè)の売上高は前年同期の8割に屆かなかったという。
業(yè)界関係者は宣言が解除されれば外食サービス産業(yè)も一息つけると思っていたが、今の狀況を見(jiàn)ると苦しい日々はさらに長(zhǎng)く続くとみられる。7月以降、日本では新たな感染者數(shù)がたびたび最高を更新し、多くの人はこれまで通り外食を避けており、外食サービス産業(yè)の回復(fù)ペースは非常にゆっくりとしたものになっている。
売上高が急減する中、店の家賃と人件費(fèi)が避けられない重荷になり、用意した食材を売ることもできないのがまた一つの難題になっている。感染癥の収束はいつになるかわからず、店を閉めて損失を食い止めようとする外食企業(yè)も出てきた。
日本経済新聞社が主要上場(chǎng)外食企業(yè)100社に対して行った調(diào)査によると、7月末現(xiàn)在、閉店を予定している店舗が1千店を超えた。うち居酒屋「甘太郎」を経営するコロワイドとワタミはそれぞれ全店舗の約1割を閉め、吉野家はグループ全體の約5%にあたる150店舗を閉店するという。