國産品トレンドビッグデータが示す中國　ファーウェイに故宮

百度と人民網研究院はこのほど、「百度國潮（國産品トレンド）驕傲ビッグデータ」を共同で発表した。同報告では、2009年から2019年までの10年間におよぶ、中國國産ブランドの市場シェア、すう勢の変化、注目ブランドなどから、10年にわたる中國ブランドの発展?変化の様子が描き出されている。衣食住や交通手段など、さまざまな分野における人気の高い「最もホットな」國産品ブランドの中で、故宮、李寧、華為の各ブランドがランクインした。

報告の概要は以下の通り。

電子、カルチャー?娯楽、アパレル、自動車、化粧品、食品六大業界での中國ブランドに対する注目度はいずれも安定した成長ぶりを呈した。10年前、検索エンジン百度では、プランド検索10回のうち、中國ブランドの検索回數はわずか3.8回だった。だが10年後、この數値は7回に増えた。10年間でブランド注目度が38％から70％に拡大したことは、中國ブランドが「中國製造」から「中國が誇れるブランド」への飛躍のプロセスを反映している。

なかでも、攜帯電話?デジタル分野は、中國の製造能力の発展を最も良く體現しており、この分野での中國ブランドの発展は、他の業界をはるかに凌駕している。ビッグデータによると、華為、小米、OPPO、VIVOの各ブランドは、より多くの選択肢をユーザーに提供すると同時に、國內メーカーの「自主研究開発」、「コア科學技術」などの質的変化により多くの「誇らしさ」を注入している。電子製品ブランドに対する中國の消費者の嗜好は、10年前には國産品と外國製品がほぼ拮抗していたが、その後、より多くの消費者の関心は國産品に向けられるようになった。

米サンフランシスコのあるコンサル企業が、中國の消費者1萬3500人を対象としたサンプリング調査を実施し、27品目258種類のブランドに対する考え方を回答者に質問した。その結果は意外なもので、かつ、感情面と道理面で頷けるものだった。米アップルのブランド名聲ランキングは、1年前の第11位から今年は第24位に落ち込んだ。一方、華為は今年、アリペイに次ぐ第2位に躍進した。